11月14日、ジャニー喜多川から性被害を受けたと訴える「ジャニーズ当事者の会」に所属メンバーの男性が死亡していたニュースが5chで話題になっている。
ジャニーズ当事者の会は当初、カウアン・オカモトの告発があったことで結成された団体であり、ジャニーの加害を認めさせ、ジャニーズ側は謝罪をしていた。当事者の会の平本や石丸が表に出てから、更に林元検事総長の報告から一気に金の話になった。と言うか、金の話しか聞こえてこないので、ジャニーズ当事者の会自体が胡散臭い団体となってしまった。
被害者に車要求やジャニーズの売上の3%要求など、どう考えてもおかしい。
事件事故の賠償はお金しかないが、当事者の会のやり口はまるで反社のタカリそのもの。 むしろ反社より下手でタチが悪い。
今回は、ジャニーズ当事者の会メンバー死亡は誰なのか、5ch情報をまとめてみた。
■目次
・ジャニーズ当事者の会メンバー死亡とは・ジャニーズ当事者の会メンバー死亡は誰?
・ジャニーズ当事者の会が胡散臭い理由
ジャニーズ当事者の会メンバー死亡とは
記事内容
ジャニー喜多川氏から性被害を受けたと訴える会に所属していた40代の男性が10月、大阪府内で死亡していたことがわかりました。 捜査関係者によりますと、ジャニー喜多川氏から性被害を受けたと訴える「当事者の会」に所属していた大阪市内に住む40代の男性は10月中旬、大阪府箕面市の山の中で倒れているのが見つかり、その後死亡が確認されました。
近くには遺書のようなメモがあり、警察は事件性はないと判断したということです。 「当事者の会」のメンバーの一部はSNSで「卑怯者」「ウソつき」「金目当ての活動だ」などと誹謗中傷を受けたとして、代表の平本淳也さんが10月に、神奈川県警に刑事告訴したほか発起人の一人である二本樹顕理さんが大阪府警に被害届を出しています。
MBSニュース
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ジャニーズ当事者の会メンバー死亡は誰?
ジャニーズ当事者の会のメンバーは、脱退メンバーを除くと5名。
平本淳也(代表)、石丸志門(副代表)、中村一也(元ジャニーズ)、二本樹顕理(元ジャニーズ)イズミ(仮名)、ハヤシ(仮名)。
脱退メンバーは志賀泰伸、大島幸広、 飯田恭平、 長渡康二、小関友弥。
現在のところ、死亡したメンバーの名前は明らかにされていないが、現在、在籍している上記の中にいると思われる。SNSを持っている中村一也と代表と副代表を除外したとして、仮名のイズミ、ハヤシ二人はどういった存在かすら怪しかったので、もしかしたらこの二人のどちらかなのではないか?と5chで噂になっている。
脱退したメンバーは方向性の違いではなく、単に平本代表、石丸副代表の身勝手、自己中、胡散臭さに嫌気がさした可能性が高い。
とにかくあの2人は自分の立場と金。
正直、当事者の会や、他の被害を受けたとされる人の事なんて、これっぽっちも考えていない。 BBCでは以前「被害を受けていない」と言っていたり、ジャニーズの入り方や、追っかけマップを出したり、SMIL-UPに入れろとか、売上の3%よこせとか、生保で金髪とか、う見てもジャニーズ当事者の会メンバーがおかし過ぎる。
なので、脱退メンバーは、この胡散臭いことがわかり、誹謗中傷を受けることに耐えることができずに脱退しているので、今回の事件とは関係はないと思われる。もちろん、誹謗中傷する人が全面的に悪いのだが、ジャニーズ当事者の会のやり方が胡散臭いのが根底にあるのは間違いない。
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ジャニーズ当事者の会が胡散臭い理由
当事者の会を抜けた志賀、大島含め、当事者の会とは一切関わっていないと宣言している橋田などを見ていると、目的は補償金をもらう事ではなく、被害者の目的は「謝罪、名誉回復」。性加害の時効撤廃、児童性加害撲滅の為にジャニーズの問題だけではなく芸能界に蔓延している問題を解決するべく活動が目的だった。
対してジャニーズ当事者の会の人達は、ジャニーズ事務所に高額請求することを目的としており、性加害撲滅は二の次。 副会長の石丸も「お金目的で高額請求するためにやってきました」とはっきり金目当てだと明言している。
そこの考え方の違いが生まれた。
自分のためにしか動いてないか、未来の子供達のためと人のために動いているか。
脱退者は、金目的がすべてではない。 鬼畜による重大な犯罪をみとめさせ、それを知りながら知らぬふりをした事務所関係者、マスコミなどに最大限の謝罪をさせ、そのうえで十分な慰謝料をいただく。
本当の被害者なら出来るだけ高い金額の支払いを求め、謝罪させ、相手にダメージをあたえることによって、多少は気が楽になる。
5月のジュリー藤島のお詫びVTRでは、ジャニー喜多川の性加害について「知らなかった」と言っていても、1回目会見で噂では聞いたことがあったとしている。矛盾だらけなこと言って、そう言った方々が別途にエージェント会社を設立。これまでのタレントとは、そのエージェント会社と契約し、ジャニーズブランドは崩壊したといっても過言ではない。
さらに、来年6月に国連人権委員の出す報告書が、この新会社に大ダメージを与える可能性もあることも考えられる。 そう考えると、ジャニーズはもう十分な打撃を受けているはず。
ジャニーズ当事者の会はこれ以上、高額請求はしないと言いつつ、結果的には高額を求める内容となっている。
資産の規模によって賠償額が変わるのはおかしい。
この理屈が通るなら、生活保護者は犯罪を犯しても賠償しなくていいことになってしまう。ジャーニー喜多川氏の被害者を批判しているのではく、ジャニーズ当事者の会のやっている行動が胡散臭いので誹謗中傷を受けている要因になっている。
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