■目次

・イトーヨーカドー14店舗の閉店
・イトーヨーカドー14店舗の閉店を５ch特定
・イトーヨーカドーは業績不振？

イトーヨーカドー14店舗の閉店

記事内容

流通大手のセブン＆アイ・ホールディングスは、傘下のスーパーストアのイトーヨーカドーについて14店舗を削減し、アパレル事業からも撤退すると発表しました。 セブン＆アイ・ホールディングスが先ほど発表したのは、傘下に持つイトーヨーカドーの店舗の削減です。



現在は東日本を中心に125店舗ありますが、新たに14店舗を閉鎖し、首都圏へと集中させるということです。 また、グループとしての戦略の軸である「食」に集中するため、自社で運営するアパレル事業からも完全に撤退することを決めました。


セブン＆アイ・ホールディングスは3年間の期限をもって、これらの施策を進めていくとしています。 また、傘下の百貨店、そごう・西武も今月中に海外の投資ファンドに売却するとしていて、今後一層コンビニ事業へ投資を集中させていくとみられます。



TBSニュース




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イトーヨーカドー14店舗の閉店を５ch特定

イトーヨーカドーの閉鎖予定の１４店舗はまだ、ニュースでは報じられていない。



今年14店、合計33店も閉店する予定だけで、具体的な店舗名は発表されてない。
５ch上には、地方の不採算店舗から閉店することが予想されており、八王子・拝島・花巻店・福島店・静岡・上尾駅前・我孫子南口・川崎港・姉崎・八柱・恵み野・明石という閉店予定のリストがあったが、単なる憶測であって事実ではない。それぞれのお店の売り上げはもちろんだが、閉店するかどうかは採算、つまり利益を出せるかどうか。




中国地方の「アリオ」もイトーヨーカドーが撤退し、提携中の天満屋がテナントに招かれた。長野にはかつて「ヨークマツヤ」という食品スーパーがあったが、提携を解消してから長いこと経過していて譲渡の交渉すらしているとは思えない状態。



丸大は本店が閉店しているということや、市街地にある本社を売るとかで先行きがよく分からず、サンエーも今後、事実上の合弁で運営しているイトーヨーカドー石巻あけぼの店の譲渡先となるであろうヨークベニマルとどう共存していくのか気になるところ。




セブンアイは、資金を首都圏に集中させて堅実な経営を目指しているようで、イトーヨーカドーを核とした赤字の発生元をこれ以上増やしたくない考え。錦町はリニューアル間もなく、新潟のお店も直しつつも建物の耐震性など根本的な部分の状態が良くなく、先が明るいとは言いきれないのが現状だ。



つまり、5年後に店舗が数店舗になっていても不思議ではない。




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イトーヨーカドーは業績不振？

イトーヨーカドーのような総合スーパー（GMS）は広く浅くといった品揃え。
数十年前は、1箇所で何でも揃うGMSは重宝されていた。その理由は、あちこち小さな専門店を回ったりすることなく、短時間で買い物を済ませられたから。



しかし、現代は安い衣類が欲しければユニクロやしまむらに行くし、おしゃれな洋服が欲しければ広いショッピングモールで買い物を楽しめる。家具やキッチン用品ならニトリやイケアなどの大型専門店が第1候補という人も多い。



GMSは「何でもあるけど、これといったものがない」状態で、購入方法の選択肢が増えた現代では、次第に庶民からも見向きされなくなってきた。



イトーヨーカドーは急に悪化したわけでなく、他の量販店も、すべて同じように落ち続けている。


それがある程度の臨界点に達したので閉鎖すると言う事。
イトーヨーカドーに関しては、もう２０年以上前から落ち続けていて、量販店の衣料品が好調だったのは敵が百貨店だけの時代に価格で対抗して、百貨店で買えない層を取り込めたから。


その頃は、ユニクロもシマムラもなかったし、郊外型シヨッピングセンターもほとんどなく、郊外型アウトレットは全くない時代。コンビニさえ「なにそれ？」と言われた時代で、誰も携帯さえ持っていなくて、個人でパソコンを持っていたのはほんの一部の人間だけ。


イトーヨーカドーは、そんな時代のビジネスモデルから大きくは変化していない。
安い物しか売れない、年寄しか来ない等いろいろ言い訳は出でるが、着実に悪化しているのは事実。


変化に対応出来なかったから、駄目になるとマーケット的には言われるが、時代によって求められることや物が代わっていくのも必然。そういう意味で量販店の衣料品の役割は終えたのだろう。



自然淘汰という事もあるので、量販店は食料品と一部住居に関係する消耗品などで支持をうけるしかない。結論的に衰退していく運命だったといえるだろう。