■目次

・パワハラをしたポップアップチーフプロデューサーとは
・ポップアップ チーフ プロデューサーの実名は東園基臣
・ポップアップ チーフ プロデューサー東園基臣の今後

パワハラをしたポップアップチーフプロデューサーとは

記事内容



フジテレビの情報バラエティー番組「ポップUP！」のスタッフが、チーフプロデューサーからパワハラを受け、2度も自〇を図ったと「週刊文春」が報じている。




記事によれば、パワハラ疑惑がもたれているのはチーフプロデューサーX氏。
X氏は、同い年のアシスタントプロデューサーで、同番組を担当する制作会社社員のA氏に対し、お菓子を買いに行かせたり、「全然働かないから、仕事振ってもいいよ」と女性スタッフに言って、笑いを取ろうとしたり、帰宅しようとするA氏に「仕事もろくにしてないのに帰るの？」などの暴言を浴びせていたという。 　




A氏は、5月12日の夜、番組表の件でX氏から叱責されたことを気に病み、70錠以上の薬を飲み、自〇を図った。5月22日にも同様に自殺を図り、救急車で搬送された。2日後に退院したが、現在は休職中という。 　


同誌に対し、A氏はパワハラや自〇未遂の事実を認めたが、フジテレビ側は、「当時の状況など詳細を確認しているところです」と回答している。



事件を受け、局内では聞き取り調査が行われたという。記事がすべて事実なら、今どき、これほど露骨なパワハラが横行する社風に驚くが、さるフジテレビ関係者はこう話す。 「X氏は旧華族の出自で、スタッフから陰で“天皇”と呼ばれていたようですが、今でも、テレビ局の一部にはこの手のプロデューサーはいます。予算も人事権も握り、自分が絶対権力者になったかのように勘違いしてしまうんです。下の人間には横柄で、上にはこびへつらうような人種で、見ていてイヤになります」



X氏は編成畑が長く、2019年に情報制作局に異動。「とくダネ！」「めざまし8」などを担当し、4月スタートの「ポップUP！」に立ち上げから関わり、前任者の体調不良により、チーフプロデューサーに就任していたという。 「プロデューサーが起こす“3大悪”は、横領、セクハラ、パワハラです。今どきはテレビ局も金の流れには目を光らせていて、制作会社に露骨にキックバックを要求するとすぐバレるので、制作会社が自社の名義で口座を作り、そこのキャッシュカードを渡すなどやり方が狡猾になっている。セクハラは、スタッフの女性に手を出す例などは枚挙にいとまがない。そして一番の問題はX氏が疑惑を持たれているように、制作会社など立場の弱い人間へのパワハラです」（前出のフジテレビ関係者）



別のキー局関係者は呆れてこう付け加える。 「今、テレビ局で一番やっちゃいけないことが制作会社イジメです。これはもう完全にアウトでしょう。こんなやからを野放しにしているからフジテレビはダメになるんです」




8日、「文春オンライン」に記事が配信されると、フジは同日、番組の全スタッフを集め、X氏を実務から外し、チーフプロデューサーは当面の間、情報企画開発部長が代行すると説明したと文春が続報を出した。




日刊ゲンダイ




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ポップアップ チーフ プロデューサーの実名は東園基臣

５chでは、ポップアップ チーフ プロデューサーの実名は東園基臣という人物ことが特定されているが、パワハラについてはフジテレビ側が回答していないので、真相はわからない。




東園基臣が元華族といっているが、華族とひとことで言っても、出自は様々。


江戸時代の大名、公家、明治時代の功労者が華族の大半が、皇室出身の華族もいる。明治以降、終戦までに皇族から臣籍降下してできた華族が１６家あり、うち１家は当主が大東亜戦争で戦死したので、断絶してしまった。現在でもその存続に特に問題がないの７家、ただしそのうち３家は伊達家島津家などから養子を迎えているので、血統では別系統になる。（他の８家は、存続にあやうい要素が少なからずある）

また、江戸時代以前に皇族を養子や後継者に迎えた公家もいくつかあり、その子孫たる華族も存在し、平安時代に賜姓降下した公家の子孫が存続してる場合もある。



これらの元華族は、６家が存続に問題なし、７家が他家から養子を迎えて血統は別。


ただしこれらの華族は、あくまでも元公家という立場での華族。
東園基臣が元華族の家系でも、皇室と恒常的なつながりがある場合はほとんどなく、一般人とほぼ変わらない。



何が言いたいのかというと、元華族だからフジテレビで好き勝手が許されているわけではなく、チーフプロデューサーという立場を利用してのパワハラであって、フジテレビはそれを黙認しているというとらえ方が正しい。





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ポップアップ チーフ プロデューサー東園基臣の今後

文春が今回、ポップアップ チーフ プロデューサー東園基臣のパワハラを報じたので、何らかの解決方法をとるかもしれないが、パワハラは、その会社ごとの解決方法にゆだねることになる。



会社がそのあたりどの様に判断し、どのような解決をするかを被害者は「見守る」しかない。なので、会社は、仮にパワハラを黙認したとして、その結果が「とても納得いくことではない」のであれば、被害者が訴訟でも起こし、裁判に移行するくらいしか解決方法はない。



なので、どちらにしても被害者が一番大切にすきことは「自分の主張が正しい主張であること」を示すこと。証拠や証言を集めておくこと。



通常、「主張ばかりで事実の確認ができない」状態では、誰もなにも裁くことは出来ない。ちなみに、証拠が十分であれば、会社を辞めたのちに裁判をして、賠償金を払わせるという形で解決することもできる。




証拠がなければ、今の職場に居続けて解決する以外の選択肢も持っていくしかない。
法整備もそうだど、企業が個人を拘束していることに意識が足りない。長期的に働いてもらう事が前提が、日本はかなり意識が低い（寿命を切売りしているだけなのに）。


自〇する社員が出ても、処分は「停職2ヶ月」など、個人の価値を金額で測っているだけ。 これは、失業、退職、転職を流動的に出来る仕組みや考え方を普及させることのほうが大事なのかもしれない。